May 04, 2010

海外ホテルは、歯ブラシは備え付けておりません

日本のホテルは本当にサービス満点ですね。例えば、歯ブラシが付いています。歯磨き粉もついています。ビトドついています。そのようなサービス海外のホテルではあまりないんじゃないでしょうか。三ツ星、海外のホテルではあります。考えてみれば、日本のサービスといいですね。ビョルラゴついていなくても、最高のサービスです。
新婚旅行、結婚2年ぶりにいよいよ出発です。海外旅行はやはり専門の旅行会社にお願いするのが一番だと思っていたのですが、個人的に予約したほうがはるかに簡単でした。海外ホテル専門に扱っている日本語サイトがあるので、好みのホテルを検索予約するだけです。実際にとどまっている海外のホテル最高でした。さらに、格安宿泊したので、はっきりしていません。旅行会社はそれなりにマージンを受けているのですね。
 バイドゥ株式会社は28日、日本語入力ソフト「Baidu IME」の最新版となるバージョン2.1.0を公開した。対応OSはWindows 7/Vista/XP。

 Baidu IME 2.1.0では新機能として、変換候補に関する情報をポップアップ表示できる「レビュープラス」機能を追加。リリース時点では、変換候補の英語訳を表示できる和英辞書機能が提供されており、オプション設定の「入力補助」から機能を有効にできる。今後、さらに様々な機能をレビュープラスで提供していく予定。

 また、IT用語や芸能人名辞書などのオプション辞書についても、予測変換機能で候補として表示されるようになったほか、予測変換機能に対応した敬語データの追加、数字と記号の変換精度向上、数字入力の不具合修正、Windows 7とAdobe Reader Xとの互換性改善などが行われている。


【INTERNET Watch,三柳 英樹】

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 株式会社インテックは28日、スマートデバイス向け電子証明書発行サービス「EINS/PKI+ for Smart Device」を発表した。10月3日より提供する。

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 同サービスは、企業が利用を許可したスマートデバイスに対して、社内ネットワークへのアクセスを許可する電子証明書を発行するサービス。電子証明書は、各端末の固有識別情報を基に発行するため、不正な入手や他端末での利用はできず、社内ネットワークへの不正アクセスを防止できるという。

 利用を許可した端末情報は、Web APIから一括登録が可能。MDM(モバイルデバイス管理)製品やID管理製品とも連携するため、端末情報と利用者情報を正確に管理できる。

 同社のスマートフォン遠隔制御サービス「Smart-let」と併用することで、端末盗難・紛失時の遠隔ロックやデータ消去も可能となる。

 価格は、初期費用が15万円(税別)、ライセンス費用が100万円(同)/1000ライセンス。


【クラウド Watch,川島 弘之】


 ロジテック株式会社は、IEEE 802.11b/g/nに準拠した無線LANルーター「LAN-WH300N/DGR」とUSB無線アダプター「LAN-W300N/U2SBK」のセット製品「LAN-WH300N/DGRU」を8月上旬に発売すると発表した。標準価格は1万2075円。

 LAN-WH300N/DGRは、IEEE 802.11nにより最大300Mbps(理論値)の無線通信に対応。また、大型のハイパワーアンテナを搭載しており、障害物の影響を軽減して電波の指向性と利得を向上できるとしている。マルチSSIDに対応しており、例えばPCとゲーム機でセキュリティレベルを分けることも可能。有線ポートは、WAN側、LAN側(4ポート)ともにギガビット(1000BASE-T)に対応している。

 LAN-W300N/U2SBKは、重量が4gの小型アダプター。こちらもIEEE 802.11nにより通信速度は最大300Mbps(理論値)。無線子機として使う場合はWindowsのほかMacにも対応する。WindowsではソフトウェアAPモードにも対応している。

 ロジテックによると、セット製品では価格が割安なだけでなく、相性による接続不良の心配がなく、無線設定もスムーズに行えるとしている。両機ともに、ボタンを押すだけで無線LAN設定が完了するWPS機能も搭載する。


【INTERNET Watch,永沢 茂】

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 NTTレゾナント株式会社と株式会社ループス・コミュニケーションズは28日、第3回「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果を発表した。調査対象は、gooリサーチ登録モニターの中からソーシャルメディアの公式アカウントを保有し、通常業務で運用する立場にある企業の担当者。有効回答者数は590名。

 調査目的は、企業で取り組みが本格化しつつあるソーシャルメディアのマーケティング活用の実態について把握すること。第1回、第2回調査では、公式Twitterアカウントの所有が前提だったが、今回はFacebookなどを含むソーシャルメディア全般の利用動向を明らかにしている。

 活用ソーシャルメディア上位3位は、「YouTube(54.6%)」「ブログ(53.6%)」「Twitter(42.9%)」となった。Twitter以外のソーシャルメディアでは、mixiやブログなど軒並み活用割合が減少する中、唯一Facebookが30.6%から41.5%へと増加し、4位にランクインしている。

 用途としては、「広報活動」「企業全体のブランディング」「キャンペーン利用」が多く、企業PRの手段として重視されている。「製品・サービス改善(顧客の声を取り入れる)」など消費者との対話によって、自社の満足度向上につなげようとする企業も増加している。

 ソーシャルメディア運用チームの人数は、5割以上が3人未満とする一方、大企業では4人以上と回答する割合が6割を超え、規模に応じてチーム体制の整備が進んでいることが伺える。

 運用上の課題としては、「営業上の効果が見えない」「人材不足」が中心で、定量的な効果が見えづらいことが依然として大きな課題となっている。また、「投稿のネタがない」が全メディアで増加傾向となり、発信する情報やコンテンツ制作のノウハウへのニーズが高まっていると見られる。

 また、他社に外注せずに自社で運用している割合は6割に上ったものの、従業員規模が大きくなるにつれ、外注率は高まる傾向にある。同時に100人以上の規模では、約6割でソーシャルメディア活用におけるリソースを拡充・増加する意向を見せる。具体的なリソースとしては「教育・トレーニング」「体制」が多く挙げられ、ソーシャルメディアを有効活用できる人材の確保とチーム化が喫緊の課題といえる。

 なお、今後活用したいソーシャルメディアは「Twitter(68.8%)」「Facebook(44.3%)」「YouTube(28.1%)」「ブログ(26.9%)」と続く。従業員規模別でみると、規模が大きいほどFacebookの活用意向が高まる傾向にある。

 詳細なデータはこちら。


【クラウド Watch,川島 弘之】

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