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会員制リゾートを利用すれば、旅行代の家計を助けることができるかも

家族旅行は好きだけど、会員制リゾートを利用するだけに、家計は裕福ではないと思うらしゃる歓迎会員制リゾートにも役立つことができるでしょう。というのは普通に目的地を準備するよりも、加入した会員制リゾート施設を利用するのが旅行費用が安くつくかもしれないからです。最近では安価な会員制リゾートサービスの紹介もあるから一目見てはどうでしょうか？
海外旅行に行くときに準備することだとすると、まず、パスポートは必需品なので当然ですが、そのほかにも衣料品やお金など、多くのものがあります。そんな中、忘れがちなのが海外旅行保険です。小旅行はよく忘れがちな海外旅行保険だが、海外では、いつどのような問題に対応するか不明です。もし問題があった後、慌てても仕方がないので常に準備して海外旅行に出かけましょう。
　宮城県名取市の震災犠牲者約１０００人の霊を慰める「なとり鎮魂灯籠流し」（実行委主催）が１３日、同市閖上の名取川で行われた。
　メーン会場の閖上中には１３００基余りの灯籠で作られた「光の道」が設けられた。「生きろ」「勇気」。復興への思いが墨で力強く書かれた灯籠や、住民が手作りした色鮮やかな絵灯籠が、温かい光を放ちながら来場者を出迎えた。
　灯籠流し会場には、犠牲者一人一人の名前が書かれた灯籠１０００基余りが浮かべられた。
　「最高の父親でした。ありがとう」「閖上が発展しますように」。遺族や市民は思い思いの言葉を記した灯籠が川面を下っていくのを、静かに手を合わせて見送った。
　灯籠流しの後には花火大会も行われ、約３０００発の大輪が夜空を彩った。

　東日本大震災で壊滅的な被害を受けた宮城県名取市下増田の北釜地区で１３日、「復活祭」が行われ、遺族らが竹灯籠に明かりをともして犠牲者の霊を慰めた。
　北釜地区は仙台空港東側に広がる１０７戸の集落で、震災で地区住民約４００人のうち５４人が亡くなった。
　復活祭には住民ら２００人が参加。会場の北釜集会所には、住民が手作りし、一人一人の名前が書かれた５４の竹灯籠が並んだ。参加者が花をささげ、鎮魂ののろしも上げられた。
　復活祭は、集落が壊滅状態となり、ばらばらになった地域住民の絆を確かめようと、地元の若手農業者らがつくる北釜興農会が主催した。
　興農会顧問の会社員桜井寛さん（５０）はあいさつで「尊い命を奪われ悔しさは計り知れない。町内の人たちが一緒に仲良く暮らしていくことが供養になるはず」と述べた。
　北釜地区は現在、新天地を求めて市に集団移転を要望している。

　東日本大震災の被災地もお盆を迎えた。犠牲者にとっては初盆となる。東北の被災地では１３日、帰らない肉親に語り掛けるように、墓前で静かに手を合わせる姿が見られた。各地で慰霊の行事も行われた。
　宮城県気仙沼市波路上牧の地福寺では、震災犠牲者の霊を迎える法要「迎え火のつどい」があり、多くの市民が集まった。地福寺の檀家（だんか）だけでも、震災の死者・行方不明者は１５０人に上るという。
　祭壇の前で片山秀光住職（７１）は「帰ってきてください。この地で皆とゆっくり過ごせるよう、祈りを込めて迎え火をたきます」と慰霊の言葉を述べた。出席者が焼香し、夕方には寺から約８００メートル離れた海岸で、大きな迎え火がたかれた。
　おじが見つかっていないという同市波路上原の主婦尾形知子さん（３９）は「葬儀はまだ行われていないが、地域の人と一緒に供養してあげたかった」。祖母と両親、兄夫婦とめいの６人が行方不明、めい１人を亡くした同市岩月宝ケ沢の主婦菊地朋美さん（４７）は「迎え火を見て帰ってきて」と祈るようにつぶやいた。

　福島県南相馬市は１３日、市立総合病院で７月１１日に始めた市民の内部被ばく検査について、１カ月分の結果を公表した。市内の６０代男性１人の預託線量（摂取後５０年で受けると推定される放射線量）が１ミリシーベルトに達し、小学生２人から微量のセシウムが検出された。
　今月１１日までの受診者数は６〜１５歳の小中学生３３０人、同市原町区など特定避難勧奨地点付近で生活する１６歳以上の成人５６９人の計８９９人。
　検査結果によると、治療が必要とされる２０ミリシーベルト以上の被ばくが確認された人はいなかった。線量は成人受診者の９９％に当たる５６１人が０．５ミリシーベルト未満、７人が０．５ミリシーベルト以上〜１ミリシーベルト未満。小中学生はセシウムが検出された２人以外は、検出限界以下だった。
　１ミリシーベルトに達した男性は福島第１原発事故が起きた３月１２、１３日ごろ、生活用水確保のため長時間の屋外活動をしていたという。
　桜井勝延市長は「市民１人が１ミリシーベルトに達したのは残念だが、大半の受診者は安心できる数値。市内が、生活に支障ない環境と判断してもらえるのではないか」と述べた。
　半減期を過ぎているヨウ素１３１は成人、小中学生とも検出されなかった。市立総合病院の金沢幸夫院長は「ヨウ素被ばくによる甲状腺がん発生については、計画的な検診が必要」としている。

　岩手県釜石市は、全国から派遣されている自治体職員やボランティアの宿泊施設として、仮設住宅を活用する方針を固めた。
　市によると、市内では既に３１６４戸の仮設住宅が完成。ところが、アパートなどの民間の賃貸住宅を希望する被災者が相次ぎ、約７００戸が空室のままになっている。
　空室率は２割を超えており、岩手県内で余っている仮設住宅の半数に当たる。市都市計画課は「空いている仮設住宅を有効活用する。今後、住民の意見を聞くなどして、詳細を決めたい」と話している。
　県は今月上旬、沿岸市町村の意見を踏まえ、国に対して被災者支援のための転用を認めるよう、要望書を提出。厚生労働省は１２日、ボランティアの宿泊など被災者の住居以外の目的で、仮設住宅の利用を認める通知を岩手、宮城、福島など７県に出した。